ipodを中心に使っていたのですが、walkmanが手に入ったのでAndoroidを弄っていましたところZoiperで設定したら住所登録が必要だと思い色々調べておりましたらDW 電話帳というのがあるとのこと。 早速インストールしてみますとこれがまた新規登録がさっぱわからなくて弄りまくりましたので、忘れないように覚書きしておく次第。

まずはインスコしてDW 電話帳をクリック

上記の場所を長押ししてると以下のような画面が出てきますので新規登録。

後は必要に応じて電話番号やメール、グループを登録していくだけでOK。 SkypeやZoiperなどにもリンクするのでWalkmanからもIP電話がかけられたりしまっス。便利です。

Zoiper画面: iphodでは相性が悪くAGEphoneを有料で使っておりましたが、AndroidではZoiperが無料で音質も良く相性抜群ですね。

先ほどのDW電話帳で登録をするとZoiperのコンタクトタブ内にこのように表示されるようになります。
【Walkmanのスクリーンショット&PCへの取り込み】
スクリーンキャプチャーの仕方、ググれば出てきますがWalkmanの場合は、電源ボタンとボリューム下ボタンを同時に押して1秒です。
なお、タイミングがズレるとボリューム調整マスター画面も一緒にキャプチャー(下図参照)されてしまいますので何度かタイミングを掴むまで殺ってみて下さい。


さてキャプチャーした画像のPCへの取り込みですが、まずはUSBで接続しましたら、上の画面にある「USBストレージをONにする」をタップ。

すると下図のようにPC側にドライブとしてスマホ(Walkman)が認識されて出てくるのでクリック。

後は下図の場所のフォルダー内に画像が格納されてますのでそれをコピペってことで。



DW 電話帳で結構悩んだのが新規登録方法でしたので覚書きも兼ねて説明あっぷしてみました。 悩んでいらっしゃる方の一助になれば幸いです。(2時間悩みましたw)
DW 電話帳 ユーザー新規登録方法 はコメントを受け付けていません
投稿者: admin, カテゴリ: 健康, 新製品, 話題, tags: オムロン眠り時間計
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今秋こそiPhone導入に踏み切りますかね? ドコモは。
MNPで独り負けが続くドコモは「アイフォーンに負けないくらいの人気端末」(同社役員)の定着に腐心する。
夏モデルでは、ソニー 製「エクスペリア」と韓国サムスン電子製「ギャラクシー」の最新機種を大幅に割引販売する「ツートップ戦略」が「一定の成果」(同社)を上げ、7月の契約 数は2カ月ぶりに純増に転じた。しかし、MNPの流出は止まらず、「抜本的な止血策とはいえない」(横田氏)状態が続いている。
焦点となるのはやはり、アイフォーンの新機種投入だ。加藤薫社長は「(アイフォーン導入にかかわらず)秋冬の商戦ではスリートップ、全トップだってあり得る」とツートップ戦略からの転換を示唆する。
アイフォーンを販売するKDDIとソフトバンクにMNPで独り負けが続く現状を考えれば、あまり猶予はない。
業界では、アップルが9月にもアイフォーン新機種を発表すると取り沙汰されており、ドコモの動向に注目が集まる。「アイフォーンさえ始めれば大量の顧客がドコモに流入する」(業界関係者)との指摘もあり、秋にも導入が現実味を帯びてきそうだ。
スマホの販売比率が高まるとともに、市場のグローバル化も進展。スマホメーカーの競争力も世界規模で優勝劣敗が鮮明になり、どのメーカーのスマホを扱うか で携帯3社の競争軸は大きく変わりかねない。13年度下期の事業展開が来年以降の収益力に大きな影響を及ぼすことになりそうだ。
産経MSN
ドコモ、秋にもiPhone導入? 携帯大手、三者三様の顧客争奪戦 はコメントを受け付けていません
«タクシー台数減義務付け 自民、今秋法改正目指す»
タクシーの過当競争是正に向け、自民党がまとめたタクシー事業適正化・活性化特別措置法改正案の全容が16日、判明した。1台当たりの売り上げが 落ち込む都市部の事業者に対し、台数減らしを事実上義務付けたのが特徴だ。公明、民主両党と実務者レベルでは合意している。秋の臨時国会に議員立法で提出 し成立を目指す。
既存業者を保護する意味合いが強く、規制強化により新規参入を阻害すると指摘されかねない。利用者の利便性向上につながるか不透明だ。
タクシー業界は2002年に「小泉構造改革」の一環で新規参入や増車が原則自由化され、競争激化や運転手の労働条件悪化を招いた。09年6月に、 事業者間の協議で一斉に台数減らしを可能とする事業適正化法が成立した。同法の効果が限定的だったため、規制緩和のさらなる見直しが必要との判断に傾い た。
事業適正化法は、都市部を中心とする過当競争地域を「特定地域」に指定している。改正案では、地域内の事業者同士が首長らを交えた協議で、営業台 数の削減を盛り込んだ計画を作成するとした。自民党関係者は「過当競争に悩む業者側は横並びの減車に応じる」とみている。計画に基づく減車は独禁法の適用 除外と明記した。
中国新聞
タクシー台数減義務付け はコメントを受け付けていません